介護職員や看護職員などの人員をはじめ、居室などのスペースやバリアフリー設備、職員の勤務体制などの運営に関することの基準が老人福祉法に定めがある。
この基準をクリアし都道府県からの特定施設入居者生活介護の指定を受けた有料老人ホームだけを介護付有料老人ホームと呼べるのである。
基準もしくは基準以上の介護職員や看護職員が常任しているため、入居者にとっては充実したサービスを受けられ、働くスタッフにとっても、人手不足による過剰業務などのストレスがないのがメリットだ。
多くの専門職が常任しその仕事内容は、それぞれの職種によりさまざまである。
介護付有料老人ホーム中心として働く介護職は、入浴や食事の介助などの身体介護と洗濯などの生活面での援助を行なうことをメインとし、24時間体制のケアのため夜間の見回りやナースコールの対応などの深夜勤務もこなすのが仕事だ。
ほかにも、日々のレクリエーションや季節に応じたイベントなども一緒に楽しむのも大切な仕事である。
看護職員は、介護職員と同様に入所者に直接接する健康管理や必要に応じ投薬の介助、医師の指示に基づく医療ケアが主な仕事内容である。
ほかにも管理栄養士や生活指導員などの専門職が活躍し、介護職員や看護職員と連携を図り、より良いサービスの提供に努めている。
そのため、職員同士の緊密なコミュニケーションが必要となり、それぞれの専門性を尊重し協力し合うことが重要である。
個々に仕事内容は異なるが、協調性のあるチームワークが必要である。